機関投資家の手口や意外な投資判断のポイントを知ると有利になる

今回は機関投資家が新規に投資したり、保有株を入れ替える判断をするポイントについて、複数の機関投資家のインタビュー記事などから調べてみました。

投資判断に意外なポイントが見つかり、個人投資家の参考になると思いますので共有したいと思います。

スポンサーリンク
レクタングル大

機関投資家の手口や意外な投資判断のポイント

今回の調査は、ある程度の長期投資を行う機関投資家を対象としています。

そのため、証券会社などの日計り売買を行う部門などは対象外です。

まずは、機関投資家の投資判断や手法を理解するために、個人投資家とのスタンスの違いをざっくりと説明したいと思います。

機関投資家と個人投資家の違い

機関投資家と個人投資家で投資手法や判断に関わる大きな違いは以下の通りです。

  • 運用金額の違い
  • 投資ルールの厳格さの違い

運用金額の違い

運用金額の違いについては、個人投資家とは比べ物にならない大きな金額を動かしています。

運用金額が大きいことは投資判断や手法に関わる制限になります。

時価総額が小さく、流動性の低い銘柄に大きな資金を投入すると、すぐに値上がりしすぎてしまいます。

また、保有株を売却する際にも、買い板が薄いと思うように手仕舞いできません。

そのため、機関投資家が投資できる銘柄は個人投資家に比べて限定されることが多いです。

ある文献によれば、少なくとも時価総額は100億円以上の銘柄でなければ投資はできないようです。

これは以下の記事でも紹介していますが、機関投資家のこの制限を逆手にとって個人投資家が小型株に投資すべき理由です。

今回は個人投資家が億超えトレーダーになるために、中小型株を買うべき理由について説明したいと思います。 億超えトレーダーを目指す方の参考になればと思います。

投資ルールの厳格さの違い

投資ルールを守る厳格さについても全く違います。

個人投資家の場合は、投資ルールを守るかどうかは自分次第ですし、そもそも投資ルールが明確でない人も多く自由に投資できます。

しかし、機関投資家は、自分の個人資産を運用している訳ではないので、所属している会社やファンドの運用ルールに従わなければなりません。

従わない場合は、自分自身の立場を危うくし、下手をすると職を失うことになるからです。

投資先の会社が投資ルールに反する状態になった場合は、損切りであっても機械的に売ってきます。

個人投資家は、これを逆手に取り機関投資家のルールを知って先回りすることで勝率を上げることが可能です。

上記の通り、個人投資家と機関投資家では投資を行う際の前提が異なります。

機関投資家が投資対象を選定するポイント

同じ機関投資家でもバリュー株を重視している場合とグロース株を重視している場合では投資判断が異なります。

複数の文献やインタビュー記事を調べると、以下のように銘柄を選定する判断で重視するポイントが分かれていました。

グロース株(成長株)系の投資判断

・会社の業務内容が将来性のあるテーマや業種かどうか

・独自技術や全く新しいサービスを提供する尖った個性を持った企業かどうか

バリュー株(割安株)系の投資判断

・現在の業績と株価から割安かどうか

・内部留保や企業自体の資産価値に比べて、現在の株価が割安かどうか

上記のように重視するポイントが分かれていますが、グロース株系のファンドがその対象が割安かどうかを全く判断しないという訳ではなく、判断材料としての比重が小さいという意味にになります。

なお、上記の投資の判断ポイントの逆(成長性のない会社や割高な会社)が空売りしてくる理由になると思われます。

個人では空売りできない銘柄でも、機関投資家は株を大株主などから調達してきて空売りができます。 特に私がよく売買するような新興市場の銘柄で機関投資家から空売りされた場合はどうするかというテーマで記事を書きたいと思います。

そして、今回の調査で、ほぼすべての機関投資家が投資判断で重視する意外なポイントがありましたので紹介したいと思います。

機関投資家が投資判断する時の意外なポイント

機関投資家が投資判断する時に重視する意外なポイントとは、個人投資家には判断が難しい内容です。

それは、社長の質です。

ほとんどの機関投資家は投資をする際に投資対象の会社を調べて、最終的には社長と面談し、社長の人柄や能力を確かめてから投資するかどうかを決めるそうです。

その理由は会社の業績が伸びるかどうかは、社長の質が8割以上影響すると考えられているぐらい重要だからです。

会社の事業戦略や財務戦略、投資決定、社員のモチベーションなども社長に依存していると言っても過言ではないそうです。

ただ、個人投資家は。残念ながら社長と面談することは難しく、社長の人柄や熱意などを直接聞くことができません。

その分は機関投資家と比べて大きなハンデかもしれません。

しかし、社長の質が重要ということを知っていれば以下のようなケースでは機関投資家が売ってくる可能性があるという事が分かり、投資判断に活かすことができます。

  • 社長が交代するケース
  • 社長がダメになったケース

社長が交代したケース

何気なくIRで社長が変わったというニュースが流れた場合、下方修正や上方修正などの業績関連のIRに比べて、それほど気にしていない方も多いかもしれません。

しかし、機関投資家が新社長と面談し、ダメだと判断されればその会社の株が売られる可能性があると知っておいた方がいいでしょう。

クックパッドや大塚家具などのように、内乱的に経営者が変わるケースも要注意だと思われます。

逆に言えばダメだった会社の社長が交代し、業績が急上昇する可能性もあるでしょう。

社長がダメになるケース

元々優秀だった社長も成功を手にしたことにより変わってしまい、ダメになってしまったと判断されるケースもあるようです。

社長が本業に関係ないメディアに出たり、豪華な自社ビルを建てたり、本業と全く関係ない事業を行い出したら要注意だそうです。

これらは自分の成功を世間にアピールすることに意識が向いたり、本業の収益性を高めることや資本効率を高めることを考えず間違った方向に進んでいる証拠だからだそうです。

まとめ

いかがだったでしょうか?

皆さんは投資判断を行う時に社長の質を気にしているでしょうか?

私は会社がどんなことをしているかや業績を重視し、社長の質はほとんど気にしていませんでした。

個人投資家はIPOの段階では、社長の経歴やストックボイスに出演したら観るぐらいしか、社長がどんな人かを知る方法が無いのは痛いですが、機関投資家が社長の質をとても重視しているという事を知っていれば今後の投資戦略に役立つのではないでしょうか。

このブログは投資家ランキングに参加しています!
このサイトはサラリーマン投資家ランキングに参加しています!
ランキングが上がるとブログを続ける励みなりますので、記事が少しは面白いと思ってくれた方は応援して頂けると嬉しいです!
今日のサラリーマン投資家ランキングを確認する

人気投資家のブログランキングへ


スポンサーリンク
スポンサーリンク
レクタングル大
レクタングル大

シェアする

  • このエントリーをはてなブックマークに追加